OldLeekConfession

日本の相場師の世界には、伝説級の存在がいますよね。一人は相場の神と呼ばれるBNF、そしてもう一人が最強の個人投資家として知られる小手川隆です。実は二人は長年の友人で、似たような経歴を持っているんです。大学時代から相場に触れ、少額資本からコツコツ積み上げて、数十億円規模のトレーダーへと成長しました。
あの有名なJ-COM誤発注事件は、彼らを一躍有名にしたきっかけになりました。その日、小手川隆は6億円を稼ぎましたが、BNFはさらに凄くて、わずか10分で20億円を獲得したんです。これは当時のレートで約1.5億元相当。保守的で控えめな日本の投資界では、トレーダーが自分の手法を公開することは極めて稀なんですが、BNFは珍しく順張り戦略を明かし、小手川隆もまた実践的で非常に参考になる順張りの原則を共有してくれました。
BNFの手法を理解するには、まず彼の初期段階の逆張り投資から話を始める必要があります。2000年から2003年にかけてのインターネットバブル崩壊の時期、世界の株式市場は弱気相場に突入しました。多くの投資家が大損を被り、絶望的な雰囲気が漂っていたんです。でも重要なのは、どんな弱気相場でも市場は一方的に下がり続けることはないということ。価格は底から反発し、新しいトレンドが生まれるんです。
BNFが着目したのは、資産価格が本来の価値から大きくズレることがあるという点です。彼は過小評価さ

テクニカル分析をやってる人なら、RSIやMACDといった指標を使ってる人も多いと思うんですが、実は一番大事な指標って何か知ってますか？それは出来高です。そしてそこから発展したのがVWAPという指標なんです。
VWAPとは何か、簡単に言うと「出来高加重平均価格」のこと。要は、取引量を考慮した平均価格を計算する指標です。なぜこれが強いかというと、単なる価格の平均ではなく、実際の取引量がどこに集中してるのかを反映してるからなんですよ。
VWAPとはどう計算するのかというと、各取引の価格に出来高を掛けて、それを総出来高で割るという方法です。具体的には、高値と安値と終値を足して3で割った「通常価格」に出来高を掛けて、それまでの累積出来高で割っていく。だから累積指標と呼ばれるわけです。
実際のトレード戦略では、VWAPとは単なる平均値ではなく、エントリーとエグジットの判断基準として使えます。例えば価格がVWAPを上抜けたらロングに入る、下抜けたらショートに入るみたいな感じですね。機関投資家も大口注文を処理する際にVWAPを基準にして、市場への影響を最小化するようにしてます。
ただし注意点もあります。VWAPとは日中分析向けの指標で、複数日にまたがるとデータがズレやすくなります。また遅行指標なので、将来の価格を予測する力はありません。20分足のVWAPと200分足のVWAPなら、短期の方が反応が

アマゾン株、アナリストの間で目標価格の調整が続いてるみたいですね。ループ、ロス、バンクレイズあたりが改めて価格目標を確認したってニュースが出てました。目安としては285ドルから360ドルの幅で見てるらしいです。
ただ現在の株価は249ドル前後で推移してるので、目標価格まではまだ余地がある状況。TipRanksのデータだと45人のアナリストの平均目標が284.65ドル付近になってるとのこと。つまり249ドル近辺から見ると、少なくとも30ドル以上の上昇余地があるという見方ですね。
こういう時は複数のアナリストの目標が一致してるかどうかも重要。今回は結構な数のプロが似た水準を示唆してるので、それなりに根拠のある予想なんだろうと思います。

YouTubeの世界ってやっぱり凄いなって思う。ミスタービースト、つまりジミー・ドナルドソンの話を聞いてたんだけど、この人の総資産が10億ドルに到達したらしい。8番目の若手億万長者ってランキングもあるみたいだね。
ミスタービースト 総資産がここまで膨らんだ理由を考えてみると、単なるYouTubeチャンネルの収益だけじゃなくて、かなり多角化してるんだよ。自分のチャンネルはもちろんだけど、商品ラインも展開してるし、食品ブランドもやってる。それにAmazonプライムビデオとのストリーミング契約も控えてるって話。こういった複数の収入源があるから、月収が5000万ドルくらいまで行ってるんだろう。
ミスタービースト 総資産が10億ドルって数字を見ると、YouTuberがどれだけのビジネス規模に成長できるかが本当に分かる。昔はYouTubeなんて副業程度だと思われてたけど、今はもう立派なメディア帝国を作ってる人たちがいるわけだ。この流れはまだ続きそうだし、コンテンツクリエイターの可能性って本当に無限大だなって感じさせられるね。

PerpetualProtocolの話、ちょっと面白いんだよね。デリバティブ取引のプロトコルなんだけど、仕組みがけっこうシンプルで良く設計されてる。
まず基本から。Perpetual Protocolって、要するに様々な資産の価格変動に対して賭けられるデジタル市場。借金を使ってポジションを増やしたり、自分の資産を担保に入れたりできる。つまりレバレッジをかけた取引が可能ってわけ。
ここで重要なのが「パーペチュアル契約」という仕組み。これは満期がない先物取引みたいなもんで、基準となる資産の価格に連動してる。最大10倍のレバレッジまで使える。普通の取引所と違うのは、スマートコントラクトが自動で価格を決定して、全部が透明に進行するってこと。だから参加者は実物資産の交換なしに、単に損益の清算だけで済む。
そしてPERPトークン。これはProtocolの統治に使われるもの。PERPをたくさん持ってる人ほど、プロトコルの今後の方向性を決める投票で大きな影響力を持つ。面白いのは、既存のPERPをロックしておくことで、追加でPERPを獲得できる仕組み。つまり長期保有者が報酬を得られる設計になってる。
プロジェクト自体は2019年にスタート。それからずっと進化し続けてて、名前も変わったし、システムも何度もアップデートされてる。特に改善に協力してくれたユーザーへのインセンティブ配布も積極的。
現在の総供

SOL現在$83.79で推移してますが、価格アクションの中で最近注目してるのがフェアバリューギャップ（FVG）という概念です。機関トレーダーと個人トレーダーの間で話題になってるんですが、これって市場の非効率性を読み解く上で結構重要なんですよ。
フェアバリューギャップって簡単に言うと、市場が一方向に急速に動いた時に残る価格の「穴」みたいなもの。ニュース駆動のイベントやボラティリティが高い局面で、買いと売りが十分に入らないまま価格がレベルをスキップしちゃう。この不均衡が実は機関マネーの足跡を示してるんです。大口注文が執行される時、価格は急激に動くけど、その後スマートマネーはこのギャップを埋めに戻ってくる傾向がある。つまりフェアバリューギャップは価格の磁石として機能するわけです。
技術的には3つのキャンドル構造で特定されます。強気のFVGなら弱気キャンドル→強い上昇→中立という流れ。逆に弱気なら強気キャンドル→強い下落→中立。このパターンが形成されると、価格がトレンドを続ける前にギャップを埋めることが多いんです。
LuxAlgoの「Fair Value Gap」インジケーターを使うと、この特定プロセスが自動化されます。強気と弱気のFVGを自動検出して、ギャップが埋まったときにアラート出してくれる。リペイント問題もなくて、3番目のキャンドルが閉じた直後にリアルタイムでプロットされるから、後

株式取引で本当に使える戦略って何だろう。最近改めて気付いたのは、複雑な指標に頼るより、シンプルに価格の動きそのものを読む方が効果的だってことです。これがプライスアクション戦略の本質なんですが、市場心理を直接反映するから、テクニカル指標のノイズに惑わされず、純粋な価格変動だけで判断できるんです。
実際、多くのトレーダーがこのアプローチで成功してます。プライスアクションの強みって、まずシンプルさですね。指標をいちいち確認せず、チャートの価格変動そのものに基づいて意思決定できる。それに時間枠や市場を選ばないから、デイトレーダーにも長期投資家にも対応できる汎用性がある。何より市場の感情が価格に直接反映されるから、強気なのか弱気なのかが一目瞭然です。
プライスアクション戦略の実践例を挙げると、ブレイクアウト戦略がわかりやすい。重要なレベルを超えると大きな値動きが起きるって原理ですね。あとピンバーやエングルフィングパターンみたいなローソク足パターンも効果的。これらはトレンド反転の可能性を示唆してくれるから、エントリーやエグジットのタイミングを判断する上で重宝します。
セクター分析の視点から見ると、プライスアクションはセクター内の相関性を読むのにも使えます。類似の経済要因の影響を受けるセクター内の株は連動して動く傾向があるから、インデックス株をベンチマークにしながら、セクター内の他の株の動きを追

ビットコイン界の最大のミステリーの1つが、サトシナカモトとは誰なのか、そして彼が保有するとされる莫大なBTCがどうなるのかという問題だ。
2010年頃に活動を停止したサトシ・ナカモトが残したビットコイン。これが単一の保有者としては最大級の資産と見なされているのは周知の事実だ。でも実は、このサトシナカモトとは何か、その資産の行方については、市場でもずっと議論が絶えない。
最近、オンチェーン分析家たちがこの問題について改めて注目している。彼らが指摘する主な可能性は2つ。1つ目は、サトシナカモトとはビットコイン創始者として存在し続け、その資産は永遠に動かされないままになる可能性。2つ目は、何らかの形で資産が移動または利用される可能性だ。
サトシ・ナカモトの正体が明かされることはおそらくないだろう。だからこそ、彼が保有するビットコインの扱いについても、市場は常に不確実性を抱え続けることになる。オンチェーン分析家の指摘は、この謎多き状況をどう理解するかの1つの枠組みを提供しているに過ぎない。
サトシナカモトとは結局のところ、ビットコインという革新的な資産を生み出した後、歴史の中に消えた人物。その資産の行方は、ブロックチェーン業界における最大級の未解決問題として、これからも注視され続けるはずだ。

ここ最近、Stripeの動きが気になってる。2026年に入って、デジタル金融の世界は明らかに転換点を迎えてる気がする。単なる人間中心の取引から、AIエージェントが独立した経済主体として機能する「マシン経済」へのシフトだ。
Stripeの共同創設者ジョン・コリソンが予測してる通り、機械間（M2M）の商業取引は自動化の段階をはるかに超えてる。AIエージェントが複雑な金融判断を自律的に実行する世界が、もう目の前だ。
注目すべきはその決済インフラの選択。USDCのようなステーブルコインが決済レイヤーとして優先されてるのは理由がある。24時間365日利用可能で、プログラム可能な性質が、マシン経済には不可欠だからだ。従来の銀行システムは営業時間の制約や決済遅延があって、この新しい経済には適していない。
TempoブロックチェーンはParadigmと共同開発されたもので、既存ネットワークのスケーラビリティの問題を解決することに特化してる。秒間数万件のトランザクション処理が可能で、AIエージェントの高頻度マイクロペイメントに最適化されてる。人間なら10秒の決済待機も問題ないけど、エージェントネットワークは1秒間に数千のペイメント処理が必要な世界。その要件に応えるのがTempoだ。
もう一つ重要なのがx402プロトコル。これは長く眠っていたHTTP 402「支払いが必要」ステータスコードを「解錠」す

オンチェーン監視で面白いデータが出ていた。クジラアドレス「0x2D2D」がここ7時間でASTEROIDを大量購入してるんだけど、200 ETHぶっ込んでるんだよ。これ日本円だと46万ドル超えてる。1枚3500ドル前後の換算で考えると、17億2,000万ASTEROID買ってることになるんだな。
このクジラ、今のポジション見ると合計で83億8,000万ASTEROID持ってるらしい。時価総額で言うと227万ドル相当。ここまで集中して買ってくるってことは、何か材料待ってるのか、それとも単純に将来性を見込んでるのか。いずれにせよ、こういう大口の動きって市場参加者にとっては注視する価値ありだと思う。

暗号資産業界が本格的に成熟してきた今、単なるトークン投機から実質的なビジネスへのシフトが加速している。最近、いくつかの興味深いビジネスチャンスに気づいた。これらは適切に実行すれば、1億ドル超の規模に成長する可能性がある。今回はそのうち5つを紹介したい。
まず目を引くのがOneKYCというコンセプトだ。正直に言うと、KYC認証は暗号アプリを使うたびに何度も繰り返すのが本当に面倒だ。新しい取引所に登録するたびに、書類アップロード、自撮り、審査待ちという同じプロセスを延々と繰り返す。ここに大きな機会がある。ユーザーが一度だけ認証を完了すれば、その後は複数のアプリにシームレスにアクセスできるポータルを構築する。バックエンドでは、認証済みユーザーを提携プラットフォームに提供し、手数料または紹介報酬で収益化する。ほぼすべての暗号ユーザーがこのプロセスにうんざりしているから、市場潜力は計り知れない。
もう一つ注目しているのが、自動化P2P取引所だ。既に@peerxyzや@P2Pdotmeのようなプレイヤーが動いているが、市場はまだ開拓の余地がある。従来のP2P取引は遅くて手数料も高い。5～10％の手数料を取られ、数時間待たされることも珍しくない。ゼロ知識技術を使えば、Cash AppやPayPalなどのプラットフォームを通じた支払い確認を自動化できる。ちなみにZelleとは、米国の銀行間送金シス

最近、米国の当局が東南アジアの詐欺ネットワークに対する大規模な取り締まりを発表したというニュースに注目している。連邦検察官が発表した内容によると、この国際的な犯罪ネットワークに関連する暗号資産の押収額が5億8000万ドルを超えたというから、かなりの規模だ。
2025年11月に設立されたこのタスクフォースは、米国司法省やFBI、財務省など複数の機関が協力して運営されている。ミャンマー、カンボジア、ラオスなどを拠点とする組織犯罪グループが展開する詐欺スキームが主な標的だ。いわゆる豚肉詐欺と呼ばれるこうしたスキームは、被害者と長期的な信頼関係を築いてから投資詐欺に引き込むという手口で知られている。
ただ、ブロックチェーン分析企業の幹部の指摘は興味深い。5億8000万ドルという押収額は確かに実務的には意味があるが、グローバル規模で見ると氷山の一角に過ぎないということだ。その企業の調査によれば、約2万7000の活動的な犯罪グループが特定されており、これらが関与する詐欺リスクの総額は約275億ドルに上るという。つまり、このタスクフォースの成果は重要だが、問題の本質はもっと深いということになる。
興味深いのは、こうした詐欺ネットワークの構造が変化しているという点だ。かつては組織的で一元管理されていたものが、今ではますます分散化し、複数国の運営者が関わり、国境を越えたマネーロンダリングハブまで含ま

ビットコインマイニング業界で大きな転換が起きている。かつてはマイナーたちが必死にBTCを貯め込む「HODL戦略」が当たり前だったが、今や上場企業の多くが逆の道を歩んでいる。
なぜこんなことが起きているのか。理由はシンプルだ。マイニング事業の収益性が急速に低下しているからだ。2021年の好況期には利益率が90%に達していたビットコインマイニングも、今は競争激化、電力コスト上昇、価格圧縮により、その魅力を失いつつある。特にBTCの価格が約66,000ドル前後で推移している中、かつてのような高利益は望めない状況だ。
そこで目をつけたのがAIインフラ事業。マイニング企業は既にデータセンターを保有しており、そこにAIコンピューティング機能を追加することは自然な流れ。結果として、多くのマイナーがビットコインマイニングから徐々に撤退し、保有するBTCを売却してAI関連事業に資金を振り向けている。
この動きは具体的な数字に表れている。Bitdeer Technologiesは保有高をゼロまで削減。Core Scientificは2025年末の2,537 BTCから現在約630 BTCまで減少させた。Riot Platformsは2025年最終2か月で2億ドル分のビットコインを売却している。Bitfarmsに至っては、CEOが「我々はもはやビットコイン企業ではない」と明言した。
もっとも、全てのマイ

シティグループが面白い動きを見せています。ビットコインの保管機能をコアバンキング業務に統合する計画を発表しました。2026年後半の導入を目指しているとのこと。
何が特徴的かというと、これは単なる仮想資産サービスの追加ではなく、銀行の主要システムにビットコインを組み込むということです。現在、シティは約30兆ドルの資産を管理していますが、その中でビットコインを株式や債券と同じ枠組みで扱える環境を作ろうとしています。
デジタル資産保管開発の責任者は業界イベントで「ビットコインを銀行扱い可能にする」と明言しました。つまり、年金基金や保険会社、資産運用会社といった機関投資家が、既存の規制対象資産と同じプロセスでビットコインを保有できるようにするということです。
提供されるのは保管だけではありません。キーマネジメント、ウォレットシステム、税務報告、規制遵守、リスク管理まで全部対応します。クライアント側がプライベートキーやアドレス管理に頭を悩ませる必要はなくなる。シティが既存のコンプライアンス体制内で一括処理するわけです。
プラットフォームは24時間365日稼働で、SWIFTメッセージにも対応し、既存のワークフローとも連携します。これまで運用の複雑さからビットコイン投資を敬遠していた大口投資家にとって、かなり障壁が下がることになります。
BNYやJPMorganもビットコイン関連サービスに進出し

最近のPerp DEX市場、ちょっと面白い動きが出てますね。DefiLlamaのデータ見てたら、2月下旬から各プロジェクトの取引高にかなり変動があるんですよ。仮想通貨デリバティブ取引の世界でも、ランキングの入れ替わりが激しくなってきた感じです。
Hyperliquidは相変わらず圧倒的で、24時間の取引高が約63.7億ドルと群を抜いてます。TVLも42.0億ドルあって、未決済ポジションは54.9億ドル。一方、Asterは結構落ち込んじゃって、取引高が23.4億ドルまで下がり、順位も4位に。その代わりLighterが2位に上がってきて、31.3億ドルの取引高を記録してますね。
EdgeXも23.9億ドルでほぼAsterと同程度。Variationalは12.1億ドル、Pacificaは6.25億ドルと、下位勢は結構差がついてます。Perp DEXの市場も成熟してきて、流動性が集中するようになったのかもしれません。仮想通貨の先物取引も、やっぱり大手に集約されていくんでしょう。

ビットコインが77,000ドル台まで回復してきたのに、市場全体の雰囲気ってまだ弱気なんだよね。Coinglassのデータを見てると、主要なCEXとDEXの資金調達率がかなり低めになってる。つまり、funding rateが0.005%より下にあるってことは、ショートポジションが優勢ってわけ。
資金調達率っていうのは、要はロングとショートのトレーダー間でお金が動く仕組みなんだけど、この数字が低いと市場全体が売り傾向ってことを示してる。BTC自体は上昇してるのに、デリバティブ市場では慎重な見方が強いってのが興味深い。
こういう時は、実際の価格動きと市場心理にズレがある状態。funding rateが高い（0.01%以上）なら買い傾向、低いなら売り傾向ってのが基本ルールだけど、今は後者。暗号資産の市場ってこういう不一致がよくあるから、トレーダーは注意が必要だね。

エルサルバドルまた動きました。中央銀行が金を5000万ドル分追加購入して、ブケレ大統領も相変わらずビットコイン買い続けてるんですね。毎日1枚のペースだから、もう7500枚超えてるみたい。
金準備は67,000トロイオンス超で約3.6億ドル相当。一方ビットコインの方は現在価格で計算すると6億ドル超。国家資産のポートフォリオとしてはかなり攻めてますよね。「底値買いした」ってブケレ大統領も言ってたけど、金とビットコイン両方指してるのか、どっちか片方なのか曖昧なままw
このペースだとエルサルバドルのビットコイン保有、さらに増え続けるんでしょう。国家規模でのBTC積立戦略ってのも珍しい。他の国も追従するのかな。

STXとは何かについて、最近よく聞かれるようになりました。Stacksは単なるトークンではなく、Bitcoin上で動作する独立したブロックチェーンプラットフォームで、スマートコントラクトと分散型アプリケーションを実現する仕組みになっています。
Bitcoinのセキュリティを活かしながらLayer 2として機能するという点が、他のブロックチェーンと大きく異なります。Proof of Transfer（PoX）という独自のコンセンサスメカニズムを採用することで、Bitcoinのセキュリティと分散化をそのまま継承しているんです。バリデーターがBitcoinを消費して新しいブロックをミントするという仕組みは、正直かなり革新的だと思います。
STXについて知る上で重要なのは、このトークンが単なる投機対象ではなく、ネットワークの運営に直結しているという点です。ステーキングによって報酬を得られるし、トランザクション手数料の支払いやガバナンス参加にも使われます。現在の価格は約$0.23で、流通市値は$425.22M。24時間で+1.76%上昇しており、市場の関心が高まっているのが分かります。
プラットフォーム側の話をすると、Clarityというスマートコントラクト言語を使用していて、これは予測可能で安全な実行を重視した設計になっています。開発者がBitcoinの強力なセキュリティを活かしながらアプ

火曜日のウォールストリートは本当に地獄だった。ダウ平均は403ポイント下落、S&P 500は0.94%、ナスダックは1.02%の下落。ただ数字だけでは伝わらない激動ぶりだ。取引中、ダウ平均は一時1200ポイント近く急落し、これは2月以来最悪の売却。市場は神経質になっていて、わずかな動きでも大規模な売却を引き起こしている。
米伊戦争が4日目に突入し、イランがホルムズ海峡を閉鎖したことで、原油相場が再び8%上昇。WTI原油は77.05ドルバレルまで急騰し、ブレント原油も83.83ドルに達した。先週金曜日の66ドルから累計17ドル以上の上昇、上昇率は約26%に達している。世界の石油供給の20%を担うホルムズ海峡が実質的に閉鎖されている状況は、市場のパニックを加速させている。
トランプは午後に声明を発表し、米国海軍がタンカーを護衛すると約束した。一時的に市場は落ち着き、原油価格は日中高値から下落、株式市場も回復した。だが問題は深刻だ。原油価格が80ドル以上で推移し続ければ、インフレは制御不能になり、FRBの利下げ期待は完全に崩壊する。
火曜日はS&P 500の全11セクターが下落した。材料セクターが4.5%下落し、工業セクターは2%以上、ヘルスケアと消費財も2%以上下落。テクノロジー株も下げ続け、NvidiaやTeslaが下落。ただし唯一の注目点として、TargetとBest Buyは売上

ライトコインETFの承認がかなり現実的になってきた。ブルームバーグのETFアナリストが90％の確率で今年承認されると見ている。他のXRP（65％）やソラナ（70％）、ドージコイン（75％）と比べても、ライトコインETFが一番可能性が高いというのは興味深い。
なぜかというと、SECがすでに提出書類を受理していて、ライトコインを商品として扱う可能性が高いから。つまり規制的なハードルが低いわけだ。一方XRPはリップル訴訟の決着待ち、ソラナも証券性の問題がまだ残っている。
機関投資家もこれに気づいている。グレースケールは2024年2月の140万LTCから、2025年1月には210万LTC以上に増やしている。明らかにライトコインETFの承認を見越した買い増しだろう。オーストラリアでもモノクロームがETF申請を出すなど、世界的な需要がある。
ビットコインETFが407億ドル、イーサリアムETFが31.8億ドルの流入を記録している中、ライトコインETFも相応の資金が入ってくる可能性は十分ある。5000万ドルでも上場できるから、失敗のリスクは低い。現在LTCは55ドル台だが、ETF承認のニュースが出たら反応が大きそうだ。